日本の大手マスコミは病気ではないだろうか。この反日、欧米主義、偽善の平和主義的思想による報道で多くの国益が失われ続けている。ハロウィンについての報道や小池知事の政治塾開講などの報道が大きく扱われて、なぜかTPPや日韓GSOMIAやシリア内戦の詳細に触れない。報道はしているが独自の見解や提案を行わないメディアは死んだも同然である。社説やたまに見かける特集で新聞社の見解を知ることができるが、それは思想的価値観が最大限に引き出される案件のみに言及していて、国際的な課題であるとか、多くの時間を要するであろう難題に正面から立ち向かう姿勢はほぼ皆無である。

例えばシリア内戦やイラク、イエメンなど中東における混乱について各紙の報道レベルの低さといえばヒドイものである。確かに中東問題は日本メディアが介入する余地は無く、CNNやAFPなどに報道シェアを独占されている。あとは地元メディアの信憑性の低い情報が飛び交っているが、それはともかく日本メディアの企業努力の無さがこの差を生んだと言える。日本メディアが報道する中東情勢は"結果"のみの扱いで、今後の先行きや分析は全く言及されない。あったとしても海外通信社の記事を引用したり、専門家に電話取材を行う程度である。欧米メディアは自国の軍隊が直接介入している背景もあり、情勢の詳細を報じることを国民から求められている。故に例えばアレッポやイドリブで戦闘や空爆があった場合に、投下された爆弾やミサイルの数、死傷者の数などの詳細を報じることができるのだ。通信社や新聞社はただ単に報道をするだけでなく、国民が真に求めている情報を忙しい現代人のために丁寧に情報提供をする義務があるのだ。

小池知事の政治塾はともかく、ハロウィンや人気動画についての記事など本当に意味がある報道なのか?世の中のトレンドを知るだけであればTwitterやInstagramで十分である。ニュースサイトや新聞、通信社、報道部門のテレビ局はもっと真剣にニュースの価値を見極め、国民の政治や国際社会への感度を高めることが求められる。マスコミ、メディアは政治や権力者の監視をするのが意義だと言うが、逆にマスコミがその権力と儲けに走りすぎて本来マスコミが果たすべき使命を忘れていると感じる。自社の見解を、特定の政治思想に汚染されたものに沿って記事が作成され、その関係のある国家、政治団体に有利になるような記事を大々的に報じる。まさにマスコミが日本を貶める元凶なのだが、残念ながらそれに気付いているのは一部の有能な市民だけという悲しい現実が日本社会の現実だ。当然、それを改善していく自浄力をマスコミが持ち合わせているわけがなく、今後も上から目線で”新聞・メディアが偉い”という前提で報じ続けていくだろう。中国や韓国の心配ばかりをして、日本の将来の先行きは二の次なのである。嘘だと思う方は一度朝日新聞や毎日新聞、報道ステーションやサンデモーニングを見ると良い。見る価値がないことをに気付くだろう。

しかし長年に渡り社会に一定の影響力を保持してきたマスコミ各社がネット社会の現代において変わろうとすることはないだろう。これだけ多くのマスコミ批判が噴出しても一向に偏向報道の改善は見られない。民主党が政権交代した2009年頃の報道は自民党に変わる政権がようやくできる期待感から、新聞各紙はセンセーショナルな記事ばかり掲載し、日本は間違いなく明るい未来を築くような論調しか見当たらなかった。蓋を開けてみれば政治家の実行力不足が露呈し、マニフェストのほとんどは実行されず、株価は大幅に下落し不景気に舞い戻った。あれほど新聞メディアが騒いで国民を巻き込み、民主党政権が発足したにもかかわらず、マスコミは何の反省もしない。

マスコミ批判
 

いつの時代もブームを作り出すのはマスコミだった。マスコミの発信力が全てだった。個人にしても企業活動にしても、テレビ・新聞に出て初めて世間に認めてもらえるチャンスとわかっていたからだ。しかし、今のネット社会は、誰もが自分の力で世の中へ影響力を発信できる時代になった。そうなれば特に新聞は、硬派な読み物に回帰すべきではないだろうか。別に若者を取り込もうとか、ネットと連動することは考えるべきではない。最近、新聞離れが多いと言っているが、それは良質な記事を書いていないからである。ネットで話題になっている動画のニュースなど新聞が書く必要はない。日本政治、国際社会の動向を硬派に発信することが今の新聞には求められているのではないだろうか。読者はネットの普及で良質な記事と、レベルの低い記事の区別ができるようになった。ブログサービスの充実で多くの個人の記事が見れるようになり、新聞とネットの言論の区別も世の中にはすでにカテゴリ割りされている。新聞はネットに頼らず、またネットの意見に左右されず、臆病にならずに、独自の見解を堂々と紙面で伝えるべきだ。保守なのか、リベラルなのかもう一度スタンスをハッキリさせて硬派に政治を説くべきだろう。日本の新聞が国際社会で一定の言論的影響力を保持するならばそうするしかない。日本の将来にとってもそれが有益だ。絶対に新聞・テレビの大手マスコミは変わるべきだ。


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