▼今更ながら昨年は散々な年だった、という人も多いのではないだろうか。東京オリンピックも開催されず、今年を彩るはずの様々なイベントが中止を余儀なくされた。人の動きがストップして経済が止まった。仕事がなくなった、店が回らなくなった、命を落とす者が後を絶たない。

▼改めて2020年を表す言葉はこれらに尽きる。2020年は新型コロナウイルス・武漢熱で支配された、「暗黒の2020年」だった。言葉は悪いが、総体的に見て、そして多くの人たちにとって、「最悪の年」だったと言えるだろう。

▼2020年がこんな年になった原因は、中国・武漢から巻き散らかれた新型のウイルスにある。中国武漢省にあるウイルス研究所の職員が第一号感染者というのはすでにはっきりしている。研究用のコウモリから感染し、そこから世界中に広がった可能性が高い。米国の情報機関もそれをつかんでいる。

▼中国は武漢熱が（このブログでは新型コロナウイルスのことを「武漢熱」と呼んでいる。事実だからだ）世界に広まったことについての責任を取るべきであり、国際社会もこの大問題を追及すべきだ。なぜ動かないかといえば、答えは明確で、全世界に中国の工作員、または協力者が暗躍し、「中国責任論」を必死に回避しようとする作戦を実行しているからだ。

▼その結果、中国責任論は国際社会で放置されている。武漢熱で国際都市がロックダウンしているのに誰も武漢熱の原因を追究しない。まさに中国の策略が成功しているのである。WHOは当初、武漢への現地調査に前向きだった。だが中国政府の受け入れ拒否と圧力によって今では現地調査のニュースさえ聞くこともなくなった。ここにきてようやくWHOが現地に入ったみたいだが、詳細は明らかにされていない。中国の策略、それは武漢熱で世界を混乱させ、米国、欧州、日本の国力を弱めたうえでその隙をついて中国の存在感を示す。またはこの混乱に乗じて侵略行為を強める、ということだろう。

▼しかしおかしな話で、武漢ウイルスを巻き散らかした国家が「ワクチン外交」となど言っているのだから笑いしかでない。そのようなニュースタイトルをつける大手マスコミも本当にレベルが低い。「中国のワクチン外交」などというタイトルを付けた記者は、国際社会のことを全く理解していないか、中国共産党に洗脳されている可能性があるのではないか？真剣にそのような疑いをかけられてもおかしくない。

▼2021年を迎えた私達は、岐路に立たされている。このまま中国の思うがままに事が運べば、日本が日本で無くなる日もそう遠くはない。国際ニュースで見られる中国の行動は国際社会をかき乱し、そして隣国である日本が最も国益を損なうのである。2021年はその意味では昨年よりも深刻な状況であると言えるだろう。菅政権の舵取りで今年の日本は決まるだろう。